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2010.04.19

今、“新聞”を考える

◆双方向で読者と繋がる『日経電子版』が創刊

 今年の「春の新聞週間(4/6~4/12)」は終わってしまいましたが、最近の話題は、『日本経済新聞 電子版(Web刊)』が誕生したことでしょうか。すでに《『Web刊』の有料登録会員数は、6万人(4/17時点)に達した》と発表(日経)されました。『春の新聞週間特集(日本経済新聞)』記事によると、《電子版の「クイックVote」コーナーの読者に限定したアンケートに約1,000人が回答》されたとのことです。これは、《電話などを使う従来の世論調査や意識調査は、意見収集や集計に時間がかかる場合が多かった。インターネットが持つ双方向機能を使えば、読者の考えを即座に垣間見ることができる》という趣旨のもと、《今後も週1回のペースでタイムリーに政策への評価などを調査していく》方針のようです。

◆若者は“活字離れ”回避が賢明

 冒頭から随分肩入れしたブログ記事になってしまいましたが、どうぞご容赦ください。前掲の同『特集』記事の冒頭では、《若者を中心に新聞離れが進んでいるといわれるが》と、若者の活字離れを嘆いた口上となっています。果たして、今春の新社会人は、これから「新聞」とどのように向き合って行くのでしょうか。
 また、当該『特集』記事で、フリーアナウンサーの宮根誠司氏は、《子供のころ、親父が新聞を読んでいるのを見て「どこが面白いんだ?」と思っていましたけど、実際、自分が大人になると、どんどんわかってきますね》と発言されています。私の学生時代、父が休日に新聞を読み終えるのに長時間を要したことに閉口した経験があり、前述の宮根誠司氏と全く同じ心境です。『Web刊』の誕生で、若者にとっては新聞記事を読む選択肢が広がった訳ですが、いずれにしても、長い目で見て“耳学問”や“活字離れ”は回避するのが賢明であることは確信しています。

◆確証した“継続は力なり”

 私事が続きますが、学生時代に「新聞記事切り抜き」を趣味として以降、従前勤務していた某旧財閥系シンクタンク在籍時は、経済紙はじめ、地方紙、建設・住宅・流通・交通等の業界専門紙で計:6~7紙を毎日切り抜くのが片手間とは言え、私の日常業務の一環と化し、楽しい“趣味”が一変して手間のかかる“仕事”となり、4年間専念していたという経緯がありました。詳細は割愛しますが、●当ブログ記事(09/6/18日付):『価値ある「自己への挑戦」』をご参照いただければ幸甚です。ただ、日常業務としての「新聞記事切り抜き」は卒業しましたが、現在も自己の趣味として継続しており、ビジネスブロガーとしての現職務に少なからず役立っていることは事実で、まさに“継続は力なり”と思います。

◆毎日愛読している『新s(あらたにす)』

 『新s(あらたにす)』http://allatanys.jp/index.html については、創設時からそのネーミングを個人的に好むと共に、この「ネット報道記事」を毎日愛読しています。
 『新s(あらたにす)』は、ご承知のとおり、『全国紙3紙(日経・朝日・読売新聞各紙)の合同ポータルサイト』として創設されて以来、早2年が経過しましたが、現在も当該サイト内の『新聞案内人』には魅かれます。現在、男女24名の学者及びジャーナリス等がその「新聞案内人」で、私はとくに2~3名の執筆者のファンです。記事の内容もさることながら、「新聞案内人」であるコラムニストの“アイポイント(視点)”を重視しています。「新聞案内人」のご見解は、当ブログ記事でご紹介させていただいたこともあり、詳細は●当ブログ記事(08/11/26日付):『「新s(あらたにす)」&当ビジネスブログとの関係』をご参照いただければ幸甚です。

◆“理想の新聞?”を提案
 “サラリーマンを代表として”と言うと誠におこがましく、そのうえ“素人発想”に過ぎないので大変恐縮しますが、冒頭の『新聞電子版』もさることながら、新聞社の皆様には“各紙面の段組み刷新”をお願いしたいと考えます。
 と言うのは、例えば、首都圏で働くサラリーマンが通勤列車内で新聞を読んでいる姿をご想像ください。実は、私もかつて東京丸の内サラリーマン時代に実践していたのですが、殺人的とまで言われる超混雑した通勤列車内では新聞紙を広げることができないので、小スペースになるよう“縦折り”にして各紙面を捲って読んでいるのです。従って、“縦折り”に合致した「新たな段組み」、即ち、“縦折り”で記事がきちんと区切れるのが理想と考えており、可能でしたら是非ご一考を賜り、“理想の新聞”になり得ないだろうかと考えている次第です。“妙案”なのか、それとも時代錯誤的な“珍案”に過ぎないのか、素人の私には判断できかねますが、『Web刊』が創刊された今日、「新聞」の将来にひとりアナログな夢を託した新聞週間でした。
参考:日本経済新聞記事。