2011.03.02

財団法人日本相撲協会の「抜本的改革」無くして“角界の明日は無い”

◆遅々とした「八百長Ｅメール」調査

　当ブログの過去記事（下記【ご参照】）で、《“八百長相撲”が野球賭博に関わる警視庁の捜査で発覚したことを踏まえれば、もはや“財団法人日本相撲協会に自浄能力は無い”と判断すべきです。》と述べました。
　放駒理事長（元大関魁傑）は、ＴＶ報道で「疑惑の全容解明、処分、再発防止策は３点セット。場所開催はその後」と力説していましたが、全協会員約１,０００人を対象に実施した「アンケート調査（『故意による無気力相撲に関する調査』）」結果がどれ程の効果があったのかは非公開のため不明です。その上、一国民には、「八百長Ｅメール」で浮上した１４人（力士・親方）の事情聴取に翻弄されているようにしか見えません。

◆お門違いの「次場所開催の意向」

　　“昔から八百長はあった”等と世間の相撲通は吐き捨てたように言っていますが、国民は本当に“八百長相撲”があっても仕方無いと割り切っているのでしょうか？この期に及んで、同協会「特別調査委員会（伊藤滋早稲田大学特命教授）」が、当該調査と並行して安易に次場所開催をも想定しているようでは、“八百長根絶”への道程はほど遠いものと確信します。また、処分の軽減措置を前提に、個々の力士の“自白”に委ねるだけでは、実態解明は覚束無いものと思います。だからこそ、冒頭紹介のとおり、２月始の時点で『もはや「財団法人日本相撲協会」に自浄能力は無い』と断言したのです。

◆“抜本的改革”が急務な「財団法人日本相撲協会」

　放駒理事長（元大関魁傑）の意気込みだけは理解できますが、処分の決定権が「特別調査委員会」に無く、理事会にあるのであれば、理事会を含めた「財団法人日本相撲協会」自体の“抜本的改革”こそ、当該調査と並行して本腰で取り組むべきです。でなければ、“八百長相撲”の全容解明は有耶無耶となり、永遠に解決を見ないのではないかと懸念します。
【ご参照】
●ブログ記事（11/2/5日付）
　：『もはや「財団法人日本相撲協会」に自浄能力は無い』。